2019年から働き方改革関連法が施行され、さらには新型コロナ感染防止からテレワークなど多様な働き方が急速に広まってきた。だが、急ごしらえでテレワークを導入した企業も少なくなく、組織運営への影響や支障も浮き彫りになってきたことも事実。柔軟な働き方を追求していくには、これまでの課題を洗い出し、改善することも必要だ。
特集では、さらなる働き方改革の必要性を提唱し、コロナ禍で広まったテレワークの成功と課題を検証。コミュニケーションや組織運営の円滑な進め方、職場のメンタルマネジメントなどを見直し、時代や現況にマッチする仕事の進め方を紹介する。コロナを理由にした一時的な働き方改革ではなく、将来を見据えた働き方の“新常識”として提案する。