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日本ドローン年鑑 2021

定価(税込)  5,500円

監修
編著
サイズ A5判
ページ数 230頁
ISBNコード 978-4-526-08138-5
コード C3053
発行月 2021年05月
ジャンル 機械

内容

日本の産業用ドローンは、農業や測量分野、施設・設備点検などのインフラ維持管理分野での利用が進んでいる。そこで本書では、日本の産業用ドローンの機体、関連企業などを網羅し、データベース的に紹介する。日本のドローン産業普及発展に役立つ内容となっている。

野波健蔵  著者プロフィール

(のなみ けんぞう)
1949年福井県生まれ。1979年東京都立大学大学院工学研究科機械工学専攻博士課程修了、工学博士。
1985年米航空宇宙局(NASA)研究員、1988年NASAシニア研究員。
1988年千葉大学助教授、1994年同教授、1998年からドローンの研究を開始し、2001年にシングルロータヘリコプタの完全自律制御に日本で初めて成功する。2008年千葉大学理事・副学長(研究担当)・産学連携知的財産機構長。2012年ミニサーベイヤーコンソーシアム会長、2013年大学発ベンチャー「(株)自律制御システム研究所(ACSL)」を創業し代表取締役CEO、2014年千葉大学特別教授(千葉大学名誉教授)、2017年一般社団法人日本ドローンコンソーシアム会長、2018年ACSL取締役会長、2019年一般財団法人先端ロボティクス財団を設立し理事長を務める。
ドローン関連の書籍としては、2010年「Autonomous Flying Robots」(Springer社、共著)、2013年「Autonomous Control Systems and Vehicles」(Springer社、編著)、2016年「飛躍するドローン」(エヌティーエス社、共著)、2018年「ドローン産業応用のすべて」(オーム社、編著)、2020年「続・ドローン産業応用のすべて」(オーム社、編著)、2020年「ドローン工学入門」(コロナ社、単著)があり、ほか制御関連の著作が多数ある。

目次

目 次 Contents

『日本ドローン年鑑 2021』発刊にあたって

【第1部】産業編
ドローン産業最前線をカテゴリーごとに紹介

【第2部】機体編
産業用ドローン・メーカー18社の機体を紹介

【第3部】企業編
日本のドローン産業を担う126社を紹介

巻末 ドローン関連法人リスト
   一般財団法人 先端ロボティクス財団について
   索引(記事掲載企業)

コラム
無人機の略称「UAV」「UGV」「USV」「UUV」
通信事業者の強みを活かした高精度GNSS測位サービス
非GNSS環境での自律飛行を可能にする「Visual SLAM」
「LiDAR」など3次元測量に関する用語
「スマート農業」と「精密農業」
無人航空機の運航管理「UTM」システムの開発
空の移動革命に向けたロードマップ
「レベル3(目視外補助者なし)飛行」とは何か?
水中ドローンに搭載される調査・点検機器
産業用ドローンで活用される双葉電子工業製のプロポ
ドローンのフレームに使われる素材の種類と特性
ドローンの防塵・防水性能に関するIP規格
無人航空機の講習団体および管理団体

※本書に掲載している情報は、原則として2021年4月現在のものです。
 ただし、企業によって、取材・記事制作および内容確認の時期に若干の違いがあります。

はじめに

『日本ドローン年鑑 2021』発刊にあたって

2021年に小型無人航空機(ドローン)に関する航空法が大幅に改正されることが決まっています。すでに法整備がなされた機体登録に続いて、機体認証や操縦ライセンス等の法整備が追加されるためです。そして、2022年には目視外・第三者上空飛行が解禁され、必要な基準を満たしていれば、たとえば、物流ドローンが都市部上空を飛行することも可能になります。
こうした「空の産業革命」を目前に控えて、ドローンサービス提供企業やドローンソリューション企業から、日本のドローン産業を俯瞰できるデータベースが欲しい、日本で取り扱われているドローンのカタログのような資料が欲しい、といった要望を多く聞くようになりました。
そこで、当財団では、こうした要望に応えるために『日本ドローン年鑑 2021』を刊行することにしました。
本書は3部構成になっています。
「第1部 産業編」では、物流、点検、測量、農業、空の道、警備、空飛ぶクルマなど、日本のドローン産業に関する最新の動きを分野ごとに紹介しています。
「第2部 機体編」では、国産の産業用ドローンをプラットフォーム製造企業ごとに紹介しています。機体の技術的仕様については、各企業において誤記がないことを確認の上で掲載していますので、信頼できるデータです。
「第3部 企業編」では、ドローンプラットフォーム製造企業をはじめ、日本のドローン産業および周辺技術を担う企業126社を紹介しています(第1部、第2部で紹介している企業は、第3部でも少し視点を変えて紹介しています)。
さらに、紙幅の制約から記事では紹介しきれなかった企業も含めて、900以上の法人(企業・団体・研究機関)のリストを巻末に掲載しました。
掲載の順番は、海外版の制作も視野に入れ、企業名を英語表記した場合のアルファベット順にしています。ドローンを活用したサービスは地元の企業に依頼したいというニーズが想定されるため、企業編は都道府県別に掲載することも考えましたが、後述するように東京都に本社のある企業が4割を占め、また、多様なニーズに応えるソリューション提供企業は全国展開がなされていることを考慮し、そのようにしました。
なお、書籍では検索機能などが使えないため、「日本ドローン産業検索エンジン」のWebサイトを構築して、2021年秋頃に公開する予定です。ご期待ください。

一般財団法人 先端ロボティクス財団
理事長 野波健蔵

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