買い物かごへ

コストに「時間」のモノサシなし!だから製造業は儲からない
資源効率を最大化する「面積原価管理」 

定価(税込)  2,200円

著者
サイズ A5判
ページ数 200頁
ISBNコード 978-4-526-07249-9
コード C3034
発行月 2014年04月
ジャンル 生産管理

内容

製品生産に投入される全資源量と、それにかけた時間で利益性を評価する「面積原価」の考え方と運用法を提唱。個別製品の正しい利益評価の方法とともに、サプライチェーン・モデルの優劣の評価や適正在庫量の設定方法、改善効果の評価法を説く。

小山太一  著者プロフィール

( こやま たいち )

1953年生まれ、福岡県出身。九州大学工学部修士課程修了。

日本アイ・ビー・エムにて、製造業SE、製造業向け生産管理パッケージの導入コンサル・PM、製造業コンサルタント・マネージャーを経て、2013年に経営コンサルタントとして独立(コヒーレント・コンサルティング代表)

1996年に中小企業診断士登録



製造業のSCMを中心に多数のコンサルティング経験

〈代表的コンサルティング実績〉

・自動車メーカー グローバルSCM構想策定

・農機メーカー グローバルSCM構想策定

・工作機械メーカー SCM構想立案

・プリンターメーカー SCM課題解決・工場業務定着支援

・自動車部品メーカー SCM構想・業務要件定義

・自動車メーカー 購買改革構想・実行計画策定

・自動車メーカー 部品表改革実行計画策定

その他、製造業のSCMを中心とするコンサルティング実績多数



本書に関するお問合せ、コンサルティング、講演などのご相談は下記にご連絡ください。



コヒーレント・コンサルティング代表 小山 太一

URL http://www.coherent-cons.com

E-Mail tkoyama@ae.auone-net.jp

目次


はじめに    


第1章 低利益にあえぐ
日本製造業とその理由

1–1 低利益にあえぐ日本製造業   

1–2 利益評価から時間軸が欠落   

1–3 時間軸を含めた利益評価指標の欠如による問題   

 1–3–1 製品の正しい利益評価ができない   

 1–3–2 ビジネスモデルの優劣が評価できない   

 (1)伝統的評価指標:リードタイム、在庫、原価   

 (2)資産効率:ROA、棚卸資産回転率   

 (3)経済付加価値:EVA   

 (4)SCORでのメトリックス   

 1–3–3 サプライチェーンの適正在庫がわからない   

 1–3–4 現場改善による真の経営貢献が見えない   

 1–3–5 全社最適な日常業務オペレーションができない   

1–4 見える化をめぐる問題点   

 1–4–1 自己目的化する「見える化」   

 1–4–2 KPIによる指標管理の問題点   

1–5 S&OP実践と今後の課題   


第2章 新しい資源効率評価の方法:
『面積原価』

2–1 SCMの目的   

2–2 投入資源量を定義する『面積原価』とは?   

2–3 全体最適の評価指標: 『面積原価利益率』   

2–4 『面積原価』における「原価の種類」とその取り扱い   

 2–4–1 原価の分類   

 2–4–2 『面積原価』における各種原価の取り扱い   

 (1)直接変動費   

 (2)直接固定費   

 (3)間接変動費   
 (4)間接固定費   

2–5 『面積原価管理』における経営管理業務の流れと原価の扱い   


第3章 『面積原価』を導入すると
何が変わるか?

3–1 時間軸を含めた製品の真の利益評価が可能   

3–2 資源効率を最大化するビジネスモデルの選択   

3–3 『面積原価』の評価による在庫の最適化   
3–4 現場改善に対する経営貢献の見える化   

3–5 全社最適な日常業務オペレーション   

3–6 「見える化」に目標を与える『面積原価』   


第4章 『面積原価管理』導入の進め方

4–1 『面積原価管理』導入の成功要因   

4–2 『面積原価管理』導入の進め方 

 4–2–1 SCMモデルの評価 

 4–2–2 部門でのトライアル実施 

 4–2–3 導入体制の確立   

 4–2–4 SCMモデルの変革   

 (1)『面積原価管理』システムの構築手順   
 (2)システム構築のポイント:システムのビジョン設定   

 4–2–5 変革モデルの日常オペレーションへの適用   

 (1)啓蒙と体制づくり   
 (2)トライアルの実施と評価   
 (3)『面積原価管理』の実践とPDCA   

 4–2–6 『面積原価利益率』を基軸とする事業計画実行   

 4–2–7 SCMモデルの継続的改善   

4–3 『面積原価利益率』の増加策   

 4–3–1 原価の削減策   

 (1)原価削減策の分類   

 (2)購買単価低減策   
 (3)購買プロセスの改革・改善   

 (4)品目別購買戦略の推進   
 4–3–2 リードタイムの短縮策   

 (1)リードタイムの構成要素   

 (2)リードタイムの短縮策:「プロセス時間の短縮」   

 (3)リードタイムの短縮策:「準備時間の短縮」   

 (4)リードタイムの短縮策:「待ち時間の短縮」   

 4–3–3 計画サイクルの短縮と『面積原価』   


第5章 『面積原価管理』を実現する
情報システム

5–1 『面積原価管理』における情報システムの必要性   

5–2 『面積原価管理』を実現する情報システムの構成   

5–3 『面積原価管理』の実現に必要なシステム機能   

 5–3–1 従来SCM機能   

 (1)経営レイヤー機能   

 (2)計画レイヤー機能   
 (3)管理レイヤー機能   

 (4)実行レイヤー機能   

 5–3–2 SCP基盤システム機能   
 5–3–3 S&OP基盤システム機能   
 5–3–4 面積原価基盤システムの機能 

 (1)経営レイヤー機能   

 (2)計画レイヤー機能   

 (3)管理・実行レイヤー機能   

 (4)部品表機能   

第6章 種々のビジネスモデル形態
への適用

6–1 製造業の種々のSCMモデル形態への適用   

6–2 ETO、MTOなど個別受注生産への適用 

6–3 BTO、MTSなど見込生産への適用とSCMモデル比較   

6–4 サービス業への適用   




おわりに   
参考文献   

索 引   

はじめに


 
日本の製造業は儲かっていません。
 
欧米に比べて、売上高営業利益率は半分以下です。
 
アジアに比べても負けています。



 このような低利益性は、ほとんど日本の製造業の持病だと言っても過言ではありません。あなたの会社も例外ではないでしょう。しかし、もし、あなたの会社がもうこれ以上儲ける必要がないとお考えなら、この本を読む意味はまったくありません。


 この本は、「自分の会社をもっと儲かる会社にしたい」と考えている方のための本です。
 

「なぜ会社は儲けなければならないか?」というと、それは会社を存続・成長させるためです。会社を存続・成長させ利益を確保するためには、投入する資源効率を最大化せねばなりません。


 しかし現在、「資源効率」を測る適切な指標はありません。


 「そんなバカな!」と思われるでしょう。しかし、そうなのです。たとえば、棚卸資産回転率には、「カネ」の側面がまったくありません。日本の製造業の病気を直すためには、期末にならなければわからない「売上高営業利益率」ではなく、日々現場が活用できる平易な指標が必要です。


 現在の指標には、「時間軸」が欠落しているために、それが適切な「資源効率」の評価を困難にしています。
 
さらに、それが製造業に種々の問題を生じさせています。


 本書では、投入資源に時間軸を考慮した『面積原価』という概念を導入します。さらに、この概念に基づく『面積原価管理』による低利益からの脱却の方策を示します。
 

また、本書はまったく新しい視点から「SCM論」を展開しています。


 『面積原価』によるSCMの目的・目標を定義することで、これまで解くことのできなかった
 
◇製品の正しい利益評価
 
◇SCMモデルの優劣評価
 
◇適正在庫
 
◇全社最適な日常業務オペレーション

への解答を示します。



 以下に、本書の概要を示しておきます。



第1章 低利益にあえぐ日本製造業とその理由

◇製造業の低利益の現状を確認します。

◇利益評価から「時間軸」が欠落していることを説明します。

◇適切な資源効率の評価指標がないことによる問題点を示します。

第2章 新しい資源効率評価の方法:『面積原価』

◇時間軸を含めた評価指標として『面積原価』を導入します。

◇SCMの目的:「『面積原価利益率』の最大化」を定義します。

第3章 『面積原価』を導入すると何が変わるか?

◇『面積原価』導入によって、製造業の問題が解決できることを解説します。

第4章 『面積原価管理』導入の進め方

◇『面積原価』に基づく利益確保の仕組み『面積原価管理』の導入の手順とその方法を解説します。

◇『面積原価利益率』の増加策を示します。

第5章 『面積原価管理』を実現する情報システム

◇『面積原価管理』を実現するための情報システムの構成と機能を解説します。

第6章 種々のビジネスモデル形態への適用

◇『面積原価管理』が種々のビジネスモデルに適用できることを示します。



 最近、企業戦略論の分野で、「ブルー・オーシャン戦略」が脚光を浴びています。各企業が同じ土俵でコスト削減に全精力を注ぎ込み、価格競争に明け暮れる「レッド・オーシャン」から脱出し、新しい視点で新分野を開拓し、高収益・高利益を実現する新しい市場「ブルー・オーシャン」を切り開こうというものです。

 『面積原価』を活用した『面積原価管理』は、まさに「レッド・オーシャン」を勝ち抜き、高収益の新市場「ブルー・オーシャン」を切り開くための仕組みです。多くのコンペチターがひしめき合うレッド・オーシャンから、『面積原価管理』のブルー・オーシャンに漕ぎ出してみませんか?

買い物かごへ