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環境ソリューション企業総覧 2008年度版
Vol.8

定価(税込)  3,300円

編者
サイズ A5判
ページ数 450頁
ISBNコード 978-4-526-06149-3
コード C3034
発行月 2008年10月
ジャンル 経営 環境

内容

企業、自治体、団体などの抱える環境問題に対して、解決策を提供している、さまざまな企業の製品やサービスを紹介し、ソリューション別に閲覧できるよう配慮したガイドブック。

目次

contents

目 次



特別企画I ポスト京都議定書 低炭素社会に向けて、求められる行動

日刊工業新聞社 編集局第二産業部 斉藤 陽一



特別企画II 北海道洞爺湖サミット@@ 地球温暖化抑制へ問われる姿勢 新興国との温度差、鮮明に

日刊工業新聞社 編集局第二編集部 斉藤 陽一



特別企画III 環境金融 環境金融は環境再生の救世主になるか

NPO法人 循環型社会研究会 代表 山口 民雄



特別企画IV 環境経営 富士ゼロックス・王子製紙の事例

日刊工業新聞社 編集局第二産業部 宮川 康祐



環境ソリューション企業編

ソリューション区分表





大気・空間環境対策



鮭の白子から抽出したDNAによる有害物質除去バイオフィルター

日生バイオ



フィルタで快適と安心を提供

和興フィルタテクノロジー





水質・土壌対策



深刻化する水処理問題に最新技術で貢献

旭化成/旭化成ケミカルズ



世界トップクラスの技術・情報で微量化合物の定量・定性分析機器をリード

アプライドバイオシステムズ ジャパン



豊富な調査実績と多彩な原位置浄化技術で一層の飛躍を図る

オルガノ/環境テクノ



公園・都市環境施設に「一貫したものづくり」で安心・安全を提供

テック大洋工業



脱塩ビ化で環境配慮型企業として大きな成長を遂げる

ニッセイエコ



無駄なスペースを減らしエアコン利用を抑制してCO2排出量を25%削減

日本フォームサービス



廃棄物処理事業のノウハウを活かし、顧客の抱える問題を解決する化学系廃棄物処理のトータルサポート

ハチオウ



都市環境創造企業が手がけるEarth―Friendly Park

初雁興業



4つの重要キーワード「健康・安全・防犯・環境」でユニークな事業展開

ライジングサン



Server Roomの消費電力を削減し省スペースも実現

リタール





エネルギー対策



最高200℃の加熱が可能な太陽熱集熱システムを市場に投入

寺田鉄工所



PAFC、PEFCの開発で省エネルギー化を推進

富士電機システムズ



バイオ技術と関連機器の開発でバイオ市場に貢献

丸菱バイオエンジ





住・生活環境対策



長寿命のロングライフ住宅で地球環境に貢献

旭化成ホームズ



街の美化に貢献する環境商品を開発・販売する

オギノ



外張り断熱通気外壁で省エネ性と耐久性を大幅向上

大和ハウス工業



国産木材の活用促進で林業復活と環境に優しい家づくり

日本木造住宅産業協会



コミュニティーと環境を重視した「越谷ゆいまーる」

ポラスグループ・中央住宅



環境に配慮した住まいづくりを追求し、次世代ゼロ・エネルギー住宅を開発へ

ミサワホーム



高品質な2×4住宅で地球環境に貢献

三井ホーム



世界の“水環境”課題解決に貢献する東レの水処理膜技術

東レ



排水処理装置の市場が食品・化学分野などに拡大

日鉄環境エンジニアリング



RO膜技術で水処理問題に挑む

日東電工





リサイクル・廃棄物対策



資源化効率の高いスーパー・マテリアルリサイクルの実現に向けて

エレマジャパン



容リ協会の定める高品質マテリアルリサイクルを可能にする「アドオンミキサー」と「発泡分離装置」

カワタ



混合状態の廃棄物を高精度で単品化するとともにRPFも創出

新和環境



各種焼却・回収装置で地球環境に貢献

月島環境エンジニアリング



ポリエステル製品を再生する循環型リサイクルを積極推進

帝人/帝人ファイバー



30年の実績と全国2000社で採用される安心のプラスチックリサイクルシステム

パナ・ケミカル



情報漏洩防止セキュリティ対策を万全にし高資源利用率を実現

富士通化成/富士通化成リサイクル



低速・高トルクの油圧駆動装置で生産性の向上と省エネ・低コストを実現

ヘグランド



資源の再利用を推進し地球環境保全に貢献

マテック



防災と環境を両輪に企業理念を実践

モリタ





環境負荷低減・環境共生





防水シート技術で地球温暖化防止を提案

アーキヤマデ



コンプレッサの技術開発で世界をリードする

加地テック



ラック、分電盤、監視装置をシステム化してデータセンターの省エネを提案

河村電器産業



エネルギー監視システム「NEWエコプロ21」で大幅なコスト削減を実現

コスモライフ



“経営資源は社会に存在する問題”と認識し、自らの問題として解決に向かうビジネスモデルを構築

小松電機産業



ハイオスでオンサイト処理し、現場でのゼロエミッションを実現

日立建機



産業用の太陽電池市場へ参入海外も視野に

本田技研工業



高騰する化石燃料に対抗する未利用資源活用プラントを次々と提供

御池鐵工所





環境対応型技術・製品編



有害重金属フリー無電解Ni―Pめっき浴

上村工業



温暖化ガスのリサイクルで環境保護に取り組む

エア・ウォーター



なの花バイオエコプロジェクトの推進

木村化工機



廃電線の高付加価値リサイクル

三立機械工業



分解効率と熱回収性能を併せ持つ排ガス浄化装置2機種を開発

新東工業



超小型水素製造装置

住友精化



コンクリート・鋼構造物の長寿命化に貢献

ダイフレックス レジテクトグループ



ガステクノロジーで環境負荷低減に貢献

大陽日酸



洗剤使用量の少ない繊維・素材

ダイワボウノイ



高耐熱性能の巻き付け耐火被覆材「ボルカノファイバーVガード」

日東紡績



環境監視カメラ

日本フィールド・エンジニアリング



環境配慮型蛍光ランプ4シリーズを提案

プリンス電機



バイオ燃料中での樹脂寿命予測技術の開発

ポリプラスチックス



高分子金属捕集剤「エポフロックR―3」を開発

ミヨシ油脂



設計から施工までお客様に最適な屋上緑化システムを提案

ユアサ商事





環境修復・再生



地球温暖化対策〜エネルギーセキュリティ経済性との両立〜

東京電力



建築、土木分野に優れた製品を提供し、地球環境に貢献する

ビュファ・C・P・ジャパン





環境関連サービス



環境分野の人材紹介、登録者日本最大、紹介料金の低コスト化も実現

エコジョブ・ドットコム



環境リスクを解決し企業価値向上に転換する環境経営コンサルティングを展開

NTTアドバンステクノロジ



総合分析機器メーカーの基盤技術に加えて新たなフィールドで積極的に事業を展開

島津製作所



蓄積された技術と豊富な経験で社会の計測ニーズに応える

東亜ディーケーケー



環境経営と海外拠点の環境法令対応を支援

東京海上日動リスクコンサルティング



環境社会検定試験(eco検定)で環境改善に貢献する人材を育成

東京商工会議所 検定センター



環境とITのマッチングビジネスで成長

ラウル





総合ソリューション



人体と健康を守る電磁波シールド製品を開発

ETL(環境技術研究所)



今と未来の地球のためにできること―エネルギーベストミックスを実践―

岩谷産業



ORWAK圧縮減容機を原点に環境ソリューションを実現

エンヴァイロテック



高度化する製品含有化学物質規制に対応

沖電気工業



「つくる→使う→生かす」の各領域で環境配慮

クラレ



環境問題を解決に導くグローバルカンパニー

ジョンソンコントロールズ



直動のパイオニア環境負荷軽減を目指した製品開発

THK



コンプライアンスを最優先に新技術の導入で“安全・安心”なソリューションを提供

テルム



各社ソリューション対応表



資料編



企業別索引

はじめに

「環境ソリューション企業総覧2008年版」の発行にあたって



「低炭素社会」の構築が急がれています。地球温暖化の主因といわれる二酸化炭素(CO2)などの温室効果ガスの排出量を限りなく下げ、「炭素を出さない」、「炭素の排出が少ない」社会をつくっていくことです。

2007年12月にインドネシア・バリ島で開かれた、京都議定書第一約束期間(2008〜2012年)終了後の国際体制を話し合う気候変動枠組み条約交渉で、「低炭素社会」構築に向け動き出しました。そして、日本が議長国を務めた08年7月の洞爺湖サミットで「2050年に温室効果ガス半減」の国際的な合意に達しました。

その実現は米国や中国、インドといった排出大国の出方にかかってはいますが、我が国では「温室効果ガス排出量を2050年までに60〜80%削減」を目標にした低炭素社会づくりに向けて動き出しています。経団連では京都議定書第一約束期間スタートの目玉となる産業界の自主行動計画を積極的に押し進めていますし、国内排出量取引制度の試行も始まりました。ドイツにトップの座を奪われた太陽光発電の普及にもエンジンがかかっています。

果たして、「日本低炭素社会」の姿はどうなるのか。社会システムが変化するなか、経済活動やライフスタイルも大きく変えざるを得ません。省エネ技術などの技術革新や「もったいない」といった意識の持ち方が大切です。とはいっても、適切な経済成長を持続するには企業活動とのバランスも不可欠です。

本書では環境問題改善のためのソリューションを開発している企業の環境技術や製品、並びに環境経営の取り組みを幅広く紹介しています。今回は判型をA5版からB5に拡大し見やすくしたほか、掲載内容の訴求効果を高めるため、Webなどとのメディアミックスを展開しております。

企業のほか自治体などが環境問題を解決するためのツールとしてお役に立てることを願っております。

8回目を迎えました本書の発行に当たり、ご協力を頂きました皆様に心より御礼申し上げます。

2008年10月

日刊工業出版プロダクション

代表取締役 渡部 明浩

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