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2015年改訂対応
完全図解ISO14001の基礎知識150

定価(税込)  2,268円

著者
サイズ B5判
ページ数 176頁
ISBNコード 978-4-526-07616-9
コード C3034
発行月 2016年10月
ジャンル 生産管理

内容

2015年に全面改訂となった要求事項の解説に重点を置き、環境マネジメントシステムの基礎知識を「やさしく」「丁寧に」「完全図解」で解説する。1テーマ1ページで必要な知識をすぐに確認できる。

大浜庄司  著者プロフィール

(おおはま しょうじ)
1934年東京都生まれ
・オーエス総合技術研究所 所長
・審査登録機関  JIA-QAセンター主任審査員
・社団法人日本電機工業会 ISO9001主任講師

<資格>
・IRCA登録主任審査員(英国)
・JRCA登録主任審査員(日本)
・JRCA承認検証審査員

<主な著書>
・2015年改訂対応 完全図解ISO9001の基礎知識140(日刊工業新聞社)
・これだけは知っておきたい 完全図解ISO22000の基礎知識150(日刊工業新聞社)
・これだけは知っておきたい 完全図解品質&環境ISO内部監査の基礎知識120(日刊工業新聞社)
・ISO9001内部品質監査の実務知識早わかり
 ISO9001―2015年版準拠
 (オーム社)
・ISO9000品質マネジメントシステム構築の実務(オーム社)
・図解ISO14001実務入門(オーム社)
・マンガISO入門―品質・環境・監査―(オーム社)
・図解でわかるISO9001のすべて(日本実業出版社)
・図解でわかるISO14001のすべて(日本実業出版社)

目次

はしがき

第1章 環境マネジメントシステムの基本を知る
1-1 環境とはどういうことか
1-2 環境は自然の循環(回復力)により継続する
1-3 環境マネジメントシステムを知る
1-4 環境マネジメントシステムには五つの原則がある
1-5 環境マネジメントシステムはPDCAで管理する

第2章 環境マネジメントシステムがもたらすメリット
2-1 環境マネジメントシステム構築・運用のメリット
2-2 組織に求められる環境経営の必要性
2-3 環境マネジメントシステムの経営面のメリット
2-4 地球環境問題〔1〕
2-5 地球環境問題〔2〕

第3章 ISOでISO14000シリーズ規格が?制定される
3-1 ISOとは国際標準化機構をいう
3-2 ISO14000シリーズ規格はTC207で制定する
3-3 ISO規格は七段階を経て制定される

第4章 ISO14000シリーズ規格の基礎知識
4-1 ISO14000シリーズ規格の特徴を知る
4-2 ISO14000シリーズ規格の体系を知る
4-3 ISO14000シリーズ規格の構成を知る
4-4 ISO14001規格は認証/登録の基準である
4-5 ISO14004規格はシステム構築の手引書である
4-6 ISO19011規格は監査の手引書である
4-7 製品評価として環境ラベル及び宣言の規格がある
4-8 製品評価としてライフサイクルアセスメント規格がある
4-9 ISO14050規格は環境関連用語の定義を示す

第5章 ISO14001規格は附属書SLが適用されている
5-1 「附属書SL」が作成された背景を知る
5-2 マネジメントシステム規格は「附属書SL」に基づき作成する
5-3 「附属書SL」はどのような構成になっているか
5-4 「附属書SL」の「上位構造」と「共通テキスト」の構成
5-5 附属書SLに規定されている共通用語・定義

第6章 ISO14001規格の要求事項の?解釈を知る
6-1 ISO14001:2015規格 環境マネジメントシステム ―要求事項及び利用の手引
6-2 ISO14001:2015規格の構造を知る
6-3 0 序文 0.1背景
6-4 0.2 環境マネジメントシステムの狙い
環境保護と変化する環境状態への枠組みを提供する
6-5 0.3 成功のための要因
成功はトップマネジメントが主導する
6-6 0.4 Plan-Do-Check-Act モデル
ISO14001規格はPDCAモデルに基づき構成されている
6-7 0.5 この規格の内容
ISO14001規格は「附属書SL」を適用している
6-8 1 適用範囲
環境マネジメントシステムの要求事項を規定する
6-9 2 引用規格 ―この規格には引用規格はない
3 用語及び定義 ―その1―
6-10 3 用語及び定義 ―その2―
用語の定義の例
6-11 4 組織の状況
4.1 組織及びその状況の理解 50
6-12 4.2 利害関係者のニーズ及び期待の理解
利害関係者と順守義務を含むニーズ・期待を決定する
6-13 4.3 環境マネジメントシステムの適用範囲の決定 ―その1―適用範囲を決定する
6-14 4.3 環境マネジメントシステムの適用範囲の決定 ―その2―適用範囲決定の考慮事項
6-15 4.4 環境マネジメントシステム
環境マネジメントシステムの基本要求事項
6-16 5 リーダーシップ
5.1 リーダーシップ及びコミットメント ―その1―
6-17 5.1 リーダーシップ及びコミットメント ―その2―トップマネジメントの実証事項
6-18 5.2 環境方針 ―その1―環境方針はトップマネジメントが定める
6-19 5.2 環境方針 ―その2―環境方針の内容に求められている事項
6-20 5.3 組織の役割、責任及び権限
責任及び権限を割り当てる
6-21 6 計画
6.1 リスク及び機会への取組み
6.1.1 一般 ―その1―
6-22 
6.1.1 一般 ―その2―
リスク及び機会”取組みの目的
6-23 
6.1.1 一般 ―その3―
リスク及び機会”を決定する
6-24 
6.1.2 環境側面 ―その1―
環境側面を決定する
6-25 
6.1.2 環境側面 ―その2―
著しい環境側面を決定する
6-26 
6.1.2 環境側面 ―その3―
著しい環境側面評価基準を設定する
6-27 
6.1.3 順守義務
環境側面に関する順守義務を決定する
6-28 “順守義務”に関する該当する要求事項
―箇条6.1.3“順守義務”を除く―
6-29 6.1.4 取組みの計画策定
取組み・その方法の計画を策定する
6-30 6.2 環境目標及びそれを達成するための計画策定
6.2.1 環境目標を確立する
6-31 6.2.2 環境目標を達成するための取組みの計画策定
環境目標達成計画時に決定する事項
6-32 7 支援
7.1 資源
6-33 7.2 力量 ―その1―
組織は管理下にある人々の力量を決定する
6-34 7.2 力量 ―その2―
力量を得た処置の有効性を評価する
6-35 7.3 認識
組織は管理下にある人々に認識をもたせる
6-36 7.4 コミュニケーション
7.4.1 一般
6-37 7.4.2 内部コミュニケーション
7.4.3 外部コミュニケーション
6-38 “コミュニケーション”に関する該当要求事項
―箇条7「支援」を除く―
6-39 7.5 文書化した情報
7.5.1 一般
6-40 7.5.2 作成及び更新
文書化した情報の作成・更新時に実施すべき事項
6-41 7.5.3 文書化した情報の管理 ―その1―
文書化した情報の利用及び保護
6-42 7.5.3 文書化した情報の管理 ―その2―
文書化した情報の管理の仕方
6-43 “文書化した情報”に関する該当要求事項
―箇条7.5“文書化した情報”を除く―
6-44 8 運用
8.1 運用の計画及び管理 ―その1―
6-45 8.1 運用の計画及び管理 ―その2―
ライフサイクルの視点で環境側面を管理する
6-46 8.2 緊急事態への準備及び対応 ―その1―
緊急事態への準備・対応のプロセスを確立する
6-47 8.2 緊急事態への準備及び対応 ―その2―
緊急事態への準備・対応の実施事項
6-48 9 パフォーマンス評価
9.1 監視、測定、分析及び評価
9.1.1 一般 ―その1―
6-49 9.1.1 一般 ―その2―
監視、測定、分析及び評価の決定事項
6-50 9.1.1 一般 ―その3―校正・検証された
監視機器・測定機器を使用する
6-51 9.1.2 順守評価 ―その1―
順守評価のプロセスを確立する
6-52 9.1.2 順守評価 ―その2―
順守評価の実施すべき事項
6-53 9.2 内部監査
9.2.1 一般
6-54 9.2.2 内部監査プログラム ―その1―
内部監査プログラムを確立する
6-55 9.2.2 内部監査プログラム ―その2―
内部監査の実施すべき事項
6-56 9.3 マネジメントレビュー ―その1―
環境マネジメントシステムをレビューする
6-57 9.3 マネジメントレビュー ―その2―
組織の状態の変化に対応しレビューする
6-58 9.3 マネジメントレビュー ―その3―
組織の環境パフォーマンスをレビューする
6-59 9.3 マネジメントレビュー ―その4―
マネジメントレビューからのアウトプット
6-60 10 改善
10.1 一般
6-61 10.2 不適合及び是正処置 ―その1―
不適合は修正し有害な環境影響を緩和する処置をとる
6-62 10.2 不適合及び是正処置 ―その2―
不適合は是正処置をとりその有効性をレビューする
6-63 10.2 不適合及び是正処置 ―その3―
修正、是正処置に関し文書化した情報を保持する
6-64 10.3 継続的改善
環境パフォーマンスを継続的に改善する
6-65 現在・将来・過去を考慮した“是正処置”のとり方

第7章 知っておきたい認定・認証制度
7-1 認定・認証制度における機関の役割
7-2 認定・認証制度の体系を知る
7-3 認証機関が組織を審査する
7-4 認証機関は認定範囲のみ審査できる
7-5 認証機関を選定する
7-6 認証機関への申請から認証/登録までの手順
7-7 認証機関の審査は認証/登録後も継続する

第8章 環境マネジメントシステム構築の手順を習得する
8-1 ISO14001導入から認証/登録取得までの手順
8-2 ISO14001導入から認証/登録取得までの手順
8-3 事前調査をしトップが導入を決意する―ステップ1―
8-4 審査を受ける認証/登録範囲を決める―ステップ2―
8-5 推進体制を組む―ステップ3―
8-6 キックオフ宣言をする―ステップ4―
8-7 推進計画を策定する―ステップ5―
8-8 認証機関を決定する―ステップ6―
8-9 ISO14001関連の導入教育をする―ステップ7―
8-10 組織の状況を理解する―ステップ8―
8-11 初期環境レビューを実施する―ステップ9―
8-12 環境影響評価を実施する―ステップ10―
8-13 環境側面に関する順守義務を決定する―ステップ11―
8-14 環境方針・環境目標を設定する―ステップ12―
8-15 環境マニュアルは組織が必要な場合作成―ステップ13―
8-16 環境マネジメントシステム文書を作成する―ステップ14―
8-17 環境マネジメントシステムを運用する―ステップ15―
8-18 内部監査を実施する-ステップ16-
8-19 受審のための事前準備をする―ステップ17―
8-20 認証機関の審査を受ける―ステップ18―
8-21 監査の種類―内部監査・外部監査―

第9章 内部監査の手順と監査技法を習得する
9-1 内部監査の手順(計画段階)
9-2 内部監査の手順(実施段階・フォローアップ段階)
9-3 監査は監査基準への適合を判定する
9-4 監査者により第一者・第二者・第三者監査がある
9-5 内部監査は環境マネジメントシステム監査である
9-6 監査には六つの原則がある
9-7 監査依頼者・監査員・被監査者の関係
9-8 監査プログラムを策定する
9-9 監査プログラムを実施する
9-10 内部監査システムを確立する
9-11 内部監査の目的・範囲・基準を特定する
9-12 内部監査の監査チームを編成する
9-13 事前に文書レビューを行う
9-14 内部監査の監査計画を策定する
9-15 初回会議を開催する
9-16 情報収集から監査結論までの手順
9-17 情報収集には“文書監査”と“現場監査”がある
9-18 サンプリングにより情報を収集する
9-19 情報収集は被監査者との面談で行う
9-20 被監査者への質問はチェックリストによる
9-21 質問は表現・問い方・内容の三要素からなる
9-22 質問には発展形と完結形とがある
9-23 適正な回答を得るための質問のテクニック
9-24 監査証拠を評価し監査所見を作成する
9-25 監査所見から監査結論を導く
9-26 最終会議で被監査者に監査結論を提示する
9-27 内部監査報告書を作成する
9-28 内部監査での不適合は是正処置をとる
9-29 内部監査員は是正処置に対し助言する
9-30 是正処置の実施完了をフォローアップする

索 引 

はじめに

本書は、ISO14001規格の環境マネジメントシステムの基礎知識について、1テーマ1ページに区分して、図と絵を融合させた完全図解により体系的に解説した「ISO14001の入門書」です。
 本書の内容は
 (1) 環境マネジメントシステムの基本と、その取り組みによるメリットを示してあります。
 (2) 国際標準化機構(ISO)と、そこで制定されるISO14000シリーズ規格を構成する組織評価規格、製品評価規格、用語規格について、それぞれの規格の概要を説明してあります。
 (3) すべてのISO関連のマネジメントシステム規格に適用される「附属書SL」について説明してあります。
 (4) ISO14001規格の要求事項について、逐条ごとに細分化して表題を付し、その意味するところを関連する事項とともに、詳細に、そしてやさしく解説してあります。
 (5) 認定・認証制度について、構成する各機関の役割を含め説明してあります。
 (6) ISO14001規格に基づく環境マネジメントシステムの導入から構築、認証取得までの手順を順序だてて説明してあります。
 (7) 内部監査について、監査プログラムの策定から、監査の開始、完了までの手順を、わかりやすく説明してあります。
 このように、本書は環境マネジメントシステムに関する基礎知識について、容易にご理解いただけるように工夫してありますので、次のような方にお奨めいたします。
 ・自組織で認証を取得・運用することになった担当者、主任、係長、課長、部長、経営者
 ・自組織で既に認証を取得・運用している推進者、事務局の担当者
 ・組織内でのISO関連教育テキストとして使用したい方
 ・指導組織の教育テキストとして使用したいコンサルタントの方
 このような方にご使用いただければ、きっとご満足いただけるものと思います。
 また、姉妹書「2015年改訂対応 完全図解ISO9001の基礎知識140」もお奨めいたします。
 本書を活用することにより、ISO14001規格の理解を深め、自組織の環境マネジメントシステムを構築、運用し、環境パフォーマンスの向上が図られるならば筆者の最も喜びとするところです。

2015年版改訂について
 今回のISO14001-2015規格は「附属書SL」に基づいた、箇条タイトルとその順序の適用により、全く新しい構成になっています。
 また、ISO14001-2015規格は、環境保護の概念拡大、環境パフォーマンスの重視、順守義務のマネジメント強化、リスク及び機会の概念導入、経営者のリーダーシップ・責任強化、組織の状況の理解、事業プロセスへの環境マネジメントシステムの統合などの事項を重視し改訂されています。
 そこで、本書は、これら規格の改訂の趣旨に沿って、その要求事項をより分かりやすく解説し、ご理解していただけるように心がけました。

オーエス総合技術研究所 
所長 主任審査員 
大浜庄司

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