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原子力年鑑2015

定価(税込)  16,200円

編者
サイズ B5判
ページ数 432頁
ISBNコード 978-4-526-07304-5
コード C3050
発行月 2014年10月
ジャンル その他 環境

内容

1957(昭和32)年から日本原子力産業会議(現 日本原子力産業協会)が発行してきた「原子力年鑑」の2015年版。昨年に引き続き、福島原発事故関連の章を設け、国内外の原子力情勢を正確に記録して解説する。

「原子力年鑑」編集委員会  著者プロフィール

「原子力年鑑2015」 編集委員会


編集委員長 山脇 道夫  東京大学名誉教授
 
編集委員 千崎 雅生  日本原子力研究開発機構
 
編集委員 松井 一秋  エネルギー総合工学研究所
 
編集委員 石塚 昶雄  日本原子力産業協会
 
編集委員 木下 雅仁  日本原子力産業協会
 
編集委員 飯高 季雄  元・日本原子力産業協会
 
編集委員 田辺 博三  原子力環境整備促進・資金管理センター
 
編集委員 中原 和哉  ニュークリアエディター



「原子力年鑑2015」 執筆者一覧
(敬称略:五十音順,所属は原稿執筆時)
飯高 季雄  元・日本原子力産業協会

石井 敬之  日本原子力産業協会

石田 健二  元・日本原子力産業協会

稲垣 裕亮  原子力環境整備促進・資金管理センター

大橋 久生  フリージャーナリスト

片貝 哲男  元・海外電力調査会

岸田 和男  原子力国際協力センター

木藤 啓子  日本原子力産業協会

木下 雅仁  日本原子力産業協会

木村 悦康  元・海外電力調査会

木村 逸郎  京都大学名誉教授

篠原 晴道  科学評論家

田口 雅丈  東京電力

田中 治邦  日本原燃

田辺 博三  原子力環境整備促進・資金管理センター

千崎 雅生  日本原子力研究開発機構

土江 保男  工学院大学

東海 邦博  海外電力調査会

鳥羽 晃夫  原子力国際協力センター

冨野 克彦  日本原子力産業協会

永崎 隆雄  日中科学技術交流協会

中村真紀子  日本原子力産業協会

福本多喜子  日本原子力産業協会

藤井 晴雄  元・海外電力調査会

藤原 啓司  原子力発電環境整備機構

芳地 隆之  ロシアNIS貿易会

増田 尚宏  東京電力

松井 一秋  エネルギー総合工学研究所

向山 武彦  原子力コンサルタント

山下 清信  日本原子力研究開発機構

山脇 道夫  東京大学名誉教授

和田 裕子  日本原子力産業協会

目次

はじめに

編集委員会,執筆者一覧


PartⅠ 潮流―内外の原子力動向
 
〔潮流・国内編〕再構築されるエネルギー政策―展望開けた原子力発電所の
再稼働―

〔潮流・海外編〕国際機関は原子力の拡大で一致
 
〔潮流・核不拡散編〕核不拡散と核セキュリティの動向


PartⅡ 福島を契機とした原子力発電をめぐる動向

1.東京電力福島第一原子力発電所―現状と今後の見通し―
2.原子力被災地の復興(除染/被災者の状況/市町村の状況/中間貯蔵問題/
放射線の取り扱い問題)
3.放射線の安全基準
4.東京電力福島原子力発電所事故における原子力損害賠償


PartⅢ 放射性廃棄物対策と廃止措置
 
1.再処理の状況
2.わが国の放射性廃棄物対策の状況
3.地層処分事業等の国際的な動向
4.高レベル放射性廃棄物の地層処分の国内動向


PartⅣ 将来に向けた原子力技術の展開
 
1.将来炉
2.原子力人材育成


PartⅤ 各国・地域の原子力動向
原子力
1.アジア
  
  韓国

  朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)

  中国

  台湾

  ベトナム

  マレーシア
  タイ

  パキスタン

  インド

  インドネシア

  バングラデシュ

2.中東

  イラン

  アラブ首長国連邦(UAE)

  ヨルダン
  その他中東諸国の動き

  トルコ

3.オセアニア

  オーストラリア

4.南北米大陸

  アメリカ

  カナダ
  メキシコ

  アルゼンチン

  ブラジル

5.欧州

  欧州連合(EU)

  イギリス

  フランス
  ドイツ

  スウェーデン

  フィンランド

  オランダ

  スイス

  ベルギー

  スペイン
  イタリア
6.ロシア・中東欧諸国

  ロシア
  中東欧諸国

  アルメニア

  カザフスタン

  リトアニア

  ベラルーシ

  ブルガリア

  チェコ

  スロバキア
  ハンガリー
  ポーランド

  ルーマニア

  スロベニア/クロアチア

7.アフリカ

  南アフリカ

年表〈1895~2014年〉日本と世界の出来事
略語一覧

索 引

はじめに

 2011年3月11日に起きた福島第一原子力発電所事故から3年半が経過しました。この間,日本の全ての原発は停止し,その代替のため,火力発電がフル稼働近くまで運転され,そのため化石燃料の輸入量が急増し,国費の海外流出がとまりません。日本の原子力が,このまま消滅の運命をたどるか,ここで巻き返して,再び発電の相当の部分を担うようになるか,現在重要な岐路に差し掛かっています。

 エネルギー問題は,日本だけでは完結しません。極めてグローバルな課題であり,国力を左右すると言っても過言ではありません。3.11の直前まで,日本の原子力産業は,原子力ルネッサンスへの期待に胸ふくらませていました。日本の3大メーカーは,それぞれアメリカ,フランスのメーカーと組んで,世界の原子力発電所建設需要の圧倒的なシェアーを担えるものともくろんでいた矢先の大事故で,出鼻をくじかれたと言えます。事故対応であたふたしている間に,他国のグループに受注をさらわれかねない状況が現実化してきていると見えなくはありません。日本が,原子力から撤退することは,世界の主要な先進工業国の地位を明け渡すことにつながりかねません。川内原子力発電所の再稼働に向けて,規制委員会から初の合格証が出されましたが,いつ再稼働に漕ぎつけられるか,またどれだけの他の原子力発電所が後を追えるか,注視していかねばなりません。

 原子力には,エネルギー利用とともに,放射線・RI・イオンビーム利用があり,両者は補完的な関係にあります。放射線・RI・イオンビームは,医学,工学を始め,多方面にわたって活発に利用されていて,社会に広く受け入れられています。エネルギー利用も原子力利用の一部であることや,放射線環境が自然に存在すること,さらに医学利用などにも随伴することなどについて,国民の一層の理解を進めるため,教育の向上に向けた努力が求められます。

 原子力年鑑は,1957年(昭和32年)に第1号が発刊され,その後長きにわたり,日本ならびに世界の原子力開発の動向を記録してきました。「2015年版」は,そのバトンを引き継ぎ,2013年9月以降の1年間の動きをとりまとめました。今日,ならびに将来の原子力平和利用のあり方を考える上で,基本情報としてお役にたてれば幸いです。

 本年鑑出版に当たり,最新の情報をとりまとめ,ご執筆頂きました著者の方々のご尽力に心から感謝申し上げます。



2014年9月11日  「原子力年鑑2015」編集委員会 委員長 山脇道夫
(東京大学名誉教授,福井大学特命教授)

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