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図解 よくわかる農業技術イノベーション
―農業はここまで工業化・IT化できる―

定価(税込)  2,160円

編者
監修
監修
サイズ A5判
ページ数 240頁
ISBNコード 978-4-526-06768-6
コード C3034
発行月 2011年10月
ジャンル ビジネス

内容

世界的な食糧増産の動きに対応して成長分野の事業として農業に参入する動きが企業の間でも現れている。農業の本格的活性化のトリガーとなる技術イノベーションをトータルに解説、またそれらの技術をビジネスに結びつけるため必要な法規制の知識やマーケティングについても解説する。

(財)社会開発研究センター  著者プロフィール

執筆者

《プロローグ》世界に勝つための農業イノベーションに向けて
高辻 正基〔(財)社会開発研究センター〕

第Ⅰ章 ますます高まる農業・畜産のリスク
村瀬 治比古〔大阪府立大学〕
石原 隆司〔(財)社会開発研究センター〕

第Ⅱ章 これまでの農業技術革新
平木 純〔JNC(株)〕
石原 隆司〔(財)社会開発研究センター〕
高辻 正基〔(財)社会開発研究センター〕

第Ⅲ章 ビジネスとして動き出した植物工場
高辻 正基〔(財)社会開発研究センター〕
森 康裕〔(株)植物工場開発〕
荒 博則〔昭和電工(株)〕
大塚 貴雄〔三洋昭和パネルシステム(株)〕
大原 均〔(株)椿本チエイン〕
辻 昭久〔日本アドバンストアグリ(株)〕
福嶋 治〔(株)村上農園〕
村瀬 治比古〔大阪府立大学〕
中村 謙治〔エスペックミック(株)〕

第Ⅳ章 IT化で変わる農業生産と経営
山崎 富弘、砂子 幸二、村西 明、小葉松 知行〔富士通(株)〕
三重野 覚太郎〔(財)日本総合研究所〕

第Ⅴ章 大転換する畜産技術
河村 正〔(独)家畜改良センター〕
石原 隆司〔(財)社会開発研究センター〕
後藤 貴文〔九州大学〕

第Ⅵ章 農業参入のため知っておきたい法規制のしくみ
石原 隆司〔(財)社会開発研究センター〕
池田 弘〔(株)i-m-a〕

第Ⅶ章 農業を6次産業化する流通イノベーション
田井中 俊行〔デリカフーズ(株)〕
石原 隆司〔(財)社会開発研究センター〕

第Ⅷ章 バイオマスのエネルギー利用
芦田 章〔(株)植物工場開発〕

はじめに

はじめに

 日本農業の活性化が叫ばれて久しいが、日本農業の低迷の原因は、まず大規模化が困難なことだ。声高に叫ばれてきたにもかかわらず、2010年の北海道を除く農家の平均耕地面積は2.2haに留まっている。我が国の工業のポテンシャルと合わせて考えると、植物工場やバイオ農業、IT農業のような高度化農業に向うのが有力であろう。
さらに現在、日本ではTPP(環太平洋経済連携協定)への参加が議論されているが、自由化率や例外品目などで農業分野への多大な影響が懸念されている。TPPへの参加は最終的には完全自由化を目指すわけだが、そうすると価格競争になり日本の農業は勝てない。世界で勝つためには質の勝負、つまり付加価値向上という意味の高度化で対抗するしかない。
一方、企業の農業参入への道が急速に開かれつつある。2009年には農地の貸借を原則自由化する改正農地法が成立した。それまでの農地リース方式に比べると制約が少なく、改正後は土地の所有者と合意できれば、どの農地でも借りられるようになった。こうした規制緩和のおかげで、これまで中小企業がほとんどだった農業参入が、最近は大企業の参入が目立ってきた。また、近年の農業のハイテク化、IT化はかなりの速度で進展している。一般の露地農業においてもIT化を筆頭とするイノベーションが現在進行中であり、IT系大企業や異分野の企業の参入も進んできている。
同時に農業の大規模化、企業化、そして栽培・加工・販売を一貫して行おうとする6次産業化(1次産業×2次×3次)も期待されている。
本書は、植物工場、農業バイオ、バイオマス、畜産、IT農業など様々な分野における農業ビジネス参入を促すべく、(財)社会開発研究センターの植物工場・農商工専門委員会がまとめたものである。日本農業の真の産業化に向けて皆様のお役に立てば幸いである。

2011年10月  高辻 正基 

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